神戸天然物化学株式会社

専門的な化学知識を生かし、社会に貢献できるものづくり

出雲第一工場、第二工場では、全社員の4割にあたる120人が勤務。原薬の品質などをチェックする部署では、女性の割合が高い

研究開発から量産、品質保証まで一貫体制

　新型コロナウイルス感染症が、人々の日常を一変させた理由の一つが、当初有効なワクチンや治療薬がなかったことだ。しかし、新薬の開発には巨額の資金と長い年月が必要な上、承認には非常に厳しい審査が課せられている。そんな製薬業界の生産性向上とコスト削減などを背景に増えているのが、臨床開発のアウトソーシングだ。《神戸天然物化学株式会社》は、医薬品の開発時に必要となる物質を、必要な品質・量・時期に作り、製薬会社に於いて、製剤他、薬効調査、投与量など一連の開発スケジュールを進めて行けるように納入する。宮内仁志社長（66）は、「化学知識を生かして、現実的なものづくりにも携われる仕事」と話す。

島根県出身の宮内仁志社長。「工場新設の際、いくつかの候補地の中で一番魅力的な場所だったのが出雲でした。縁あって故郷の島根とつながれたのはうれしいですね」。

　同じ化学会社に勤めていた3人が神戸で起業。医薬品に加え、電子材料分野に於いても、例えばPCやTVのディスプレイに用いられる液晶や有機EL等の電子部材について、開発時のものづくりを実施。顧客の8割以上は売上規模1000億円以上の大企業で、約7割が取引年数10年以上に及ぶなど市場で厚い信頼を獲得している。小さなベンチャーが飛躍した要因は、スピードと提案力だ。顧客から依頼を受ければ、可能な限り、スピーディーに研究に着手できる対応力を培ってきた。専門知識を生かして、結果を導き出す力もあった。単なる受託にとどまらず、時には顧客会社の研究員らに提案したり、ニーズを上回る結果を出したことも、高い評価を得た。

　2001年と2009年には、相次いで出雲に工場を設立。研究開発だけでなく、量産まで一貫して行える体制が整った。創業メンバーでもある宮内社長は、「出雲第2工場開設時は、リーマンショック直後で一時、顧客がコスト安の外国に流れ、苦しい時期もありました。しかし徐々に受注が回復した上、安定的に量産できる体制を整えた今は、顧客にとっても使い勝手の良い会社になっているのではないかと思っております。」と胸を張る。コロナ禍の中、ワクチンや治療薬の開発・製造が海外に依存している状況も露呈。「自国や自社で製造すべきという意識が高まる中、技術立社を掲げてきた当社が担える役割も大きいと考えています」。

　量産のみを受託する会社が多い中、研究開発から関われるのが当社の特徴。医療業界の需要が拡大する中、一層存在感を増していきそうだ。

医薬品原薬の晶析設備

化学の知識を生かして社会に貢献

執行役員出雲工場長兼
機能材料事業部機能材料第二部長
釜坂公浩さん

　出雲工場は、当時出雲事業部長だった今の社長や私ら計9人でスタート。大手製薬会社などから受託した処方に基づき、数千リットルの大容量反応釜で、医薬中間体の有機合成を行うのがメインの仕事でした。顧客ニーズの拡大に応じて設備や研究棟が増え、2013年にはクリーンルームを備えた晶析棟が完成。より厳しい基準（GMP）が適用される原薬を製造できる体制が整い、出荷前テストまで実施するようになりました。化学の知識を十分生かせ、技術者としての喜びも得られる上、社会に貢献できる仕事。今後、医薬原薬部門をより強化するとともに、電子材料分野の機能材料にも注力したいです。

自信を持って、飲んでもらえる薬を

医薬事業部医薬品部製造課
荒木俊樹さん

　HPLC（高速液体クロマトグラフ）などを使って分析を学んでいた工業高校時代、インターンシップで当社を訪れたのが入社のきっかけです。危険物取扱者の資格を生かせる上、ルーティン作業が少なく、技術移転からプロセスバリデーション（PV）などまで一貫して携われるのが魅力的でした。入社以来一貫して医薬品を担当。修士や博士の学位を持つレベルの高い先輩らとチームで仕事をしたり、GMPなどについては社内外教育を受けたりして、自分自身のスキルアップも図れていると実感します。自分の家族が病気になっても、自信を持って飲んでもらえる薬を――と高いモチベーションで仕事をしています。

何のため、何を担う人事なのか

人事部
酒井貴代さん

　2018年に上場してから3年が経ち、社員数も300名を超えようとする今、人事部は大きな変革期を迎えました。「何のため、何を担うのか」と、人事部のあるべき姿を再策定し、トータルな人財開発の仕組みづくりへと舵を切りました。社員のスキルや能力、パフォーマンスを向上させる制度や教育プログラムを新設。従来にはなかった福利厚生制度を設け、慶弔休暇もより充実させました。また、男性の育児休暇取得率は約95%で、多くが1～2カ月取得しています。働く環境をあらゆる面から向上させることによって、会社の持続的成長を図り、会社と共に成長できる機会を提供し、社員がチャレンジ精神を持ち続けられるよう注力します。